08/07/09 22:31:14 Jzov8f+t0
司法がどう判断するかは知らないが、毎日新聞社が捏造変態記事を発信していた事は事実であり、
その変態記事を見た諸外国人は日本人に不信感を抱く事は容易に察する。
それは結果として、海外でのビジネスで足かせになる。（表立たぬ形で日本製が敬遠されがちになる。）
現に、いわれの無い罪をかぶせて反日を訴える諸外国人が居る。この事と関連性が無いと断言できない。
また、日本人女性は性欲旺盛であると誤認しレイプ事件の起こる可能性もある。実際米兵が女子校生を
レイプしたり、2003年に英国で６人の邦人女性が、タイバンコクでも邦人女性がレイプを受けた。
これは被害が届けられた事件だけで、潜在的には膨大な件数になると思われ、それは全て毎日新聞社の
変態記事が発端となった風評で犯罪になった事を否定しきれない事実がある。
であるのにも係らず、毎日新聞社は社内規定による罰則で幕引きを図ろうとしている。第三者委員会に
諮問するらしいが、肝心の第三者委員会の大半が毎日新聞社社内の人間である。これでは当事者委員会だ。
つまりは、自らの変態捏造記事を発信した事によって起こったであろう風評が事実となって伝わり、日本人が
著しく信用を失い、海外において反日が叫ばれ、６０年も前の云われ無き戦争犯罪を叩かれ、女性が性犯罪
の危険に晒され、国際ビジネス競争で外国企業に破れたのかもしれぬ事について、何ら責任を負おうとせず
それらの危険性について謝罪と注意喚起をする記事掲載すら行っていないのである。
この罪は、我々国民は忘れる事が無いだろうし、このまま毎日新聞社が幕引きを図ろうとするなら
間違いなく近い将来、毎日新聞社は存在できなくなるであろう。いくら新聞法に守られようと、有利な
司法判断が出ようと国民を敵に回す事とは、そういう事なのである。