15/05/02 08:48:27.64 Oaq92e1L.net
敢えて言うなら、戦後70年間、ずっと日本に対し、朝鮮人を図に乗らせてきた責任は、実はアメリカにある。
しかしこの事実は、NHKなど大手マスコミでさえ報道するのは絶対にオフレコにされているタブーである。
アメリカは,日本全土の占領に際して、当時ルンペンのような生活をしている日本中の朝鮮部落の朝鮮人を、
「朝鮮人奴隷の解放」の名目で狩り集めた。
そして「韓国MP（進駐軍)」を創設し、アメリカによる日本国全土の支配を手伝わせた。
終戦直後、「軍事大国・日本」を弱体化させることが、アメリカの最も重要な国策だったから。
良く知られているようにアメリカは「東京裁判」を開催させ、米軍GHQ司令部の課長クラスが戦争の放棄を、
規定した「日本国憲法」を作り上げ、 日本を戦争の出来ない国にした(日本国憲法第９条）。
アメリカは、韓国を独立させ、「連合国側の戦勝国」に加えようとさえ試みた（イギリスの反対で失敗）。
韓国人は知っている、日本はアメリカの手のひらの上でしか、動き回れないことを。
敗戦で混乱の中、在日と韓国MPが徒党を組んで、日本中で強姦、殺人を繰り返し、日本人の土地屋敷や戸籍まで奪い、
それを元手に「民団」や「朝鮮総連」なる在日組織までも結成した。
米軍GHQ司令部は彼らの犯罪を黙認し、逮捕さえもしなかった。
おまけに「言論統制」を敷いて、朝鮮人への日本人からの一切の批判（ヘイト）を禁じたのも米軍GHQ司令部である。
また、日本国内での厭戦ムードを助長させる目的で「日本社会党、日本共産党」などの左翼活動を黙認し、 強く取り
締まらなかったのはアメリカ政府の方針である。
実際に日本社会党は、一時、日本の政権まで奪取した（片山内閣）が、政治運営が下手で、すぐにつぶれた。
朝鮮人を熟知する吉田茂内閣が、輸送費を負担してまで、「在日朝鮮人の強制送還」を要望したが、アメリカは拒否した。
朝鮮人をそのまま日本国内に残した方が、「アメリカの国益」にかなうと判断したからである。
更に、在日朝鮮人に、賭博の「パチンコ」の独占経営を、日本政府に認めさせたのもアメリカである。
日本は東京裁判を認めることを条件に、サンフランシスコ条約で世界の一員のなることを許されたが、 現在でも、
アメリカがくしゃみをすれば、一瞬にして日本は風邪を引く。
そして「韓国の執拗な日本への抗議」に、日本側が自虐的にペコペコ謝まるのを、アメリカはそ知らぬふりで黙認する。
現在も、アメリカが日本を抑えつけるたびに、韓国人は高笑いし、大喜びする。