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◆ 南海トラフ検討会「変化なし」
南海トラフで巨大地震が起きる可能性を評価する、専門家の定例の検討会が気象庁で開かれ、「発生の可能性が高まったと考えられる特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。
７日、気象庁で開かれた会合では、東海から九州にかけての想定震源域や、その周辺で観測されたデータを専門家が詳しく分析しました。
それによりますと、プレートの境目付近を震源とする「深部低周波地震」と呼ばれる小規模な地震が、▽四国の西部で１月１１日から１６日まで、▽紀伊半島中部では１８日から２３日まで観測されました。
また、今月３日からは▽愛知県内で継続して観測されていて、これらに伴って複数の「ひずみ計」でわずかな地殻変動が観測されたということです。
これは、想定震源域の深いところでプレートの境目がゆっくりずれ動く現象、「短期的ゆっくりすべり」が原因とみられ、過去にもこの領域で起きているということです。
このほかのデータも含めて判断した結果、検討会は「巨大地震の発生の可能性が平常時と比べて相対的に高まったと考えられる特段の変化は観測されていない」とする見解をまとめました。
評価検討会の会長で、東京大学地震研究所の平田直教授は「特段の変化はないという結果だが、巨大地震が起きる可能性が高い状態が続いていることを忘れず、備えを進めてほしい」と話していました。
NHKニュース 2019年02月07日 19時15分
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