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★朝日新聞批判が社会現象に…日本中で“左傾”修正の動き、朝日は気づかないのか
2014.9.6 07:00
朝日新聞批判がすさまじい。もはや社会現象になっている。
当欄はスタート時から、戦後日本の左傾を批判することを趣旨としている。
朝日は日本を左傾社会に導いた代表格なのだから、当欄としてもそのつどこの問題に触れる。
■読売だけでなく、“同志”毎日からも批判
おさらいしておけば朝日は８月５、６日の自社報道の検証で、慰安婦「強制連行」を語った故吉田清治氏の
話を虚偽とし、少なくとも１６はある記事を取り消すなどとした。しかし、どの記事が該当するのかは
明らかにしていない。おわびもない。かつ開き直りをしようとする。こうした朝日の姿勢には多方面から
批判の声が上がっていたし、当欄でも触れた。
読売新聞は８月２８日付朝刊から４回、「検証 朝日『慰安婦』報道」という企画を連載。２９日には
「批判回避へ 論点すり替え」を主見出しとする１ページ特集を組んだ。連載は、朝日の慰安婦報道が
「戦後、例がないほど日本に負の遺産をもたらした」と位置づけた。朝日報道が「強制連行」という虚構を
拡散させ、韓国の反日感情に火を付け、国連にも波及したことなどをまとめている。９月３日にも読売は
「解説スペシャル」の大型の記事で、朝日が謝罪せず関係者の処分も明らかにしていないことを取り上げている。
筆者から見れば左傾メディアである毎日新聞も、８月２８日、「時論フォーラム」というページで、
「まず誤報の謝罪を」とするジャーナリスト、森健氏の朝日批判を載せた。
しかしここまでくると、いかがなものかという気がしないでもない。作家の百田尚樹氏がいっている。
「他の新聞社が一斉に朝日新聞を非難し始めたが、私はこの姿勢にも疑問を感じている。
以前から朝日新聞の報道を批判していた産経新聞と夕刊フジは別にして、他の新聞社はこれまでずっと、
だんまりを決め込んでいたではないか」（夕刊フジ９月３日）。
■週刊誌も
それはおく。朝日批判をトップに置いた８月２８日発売の「週刊文春」「週刊新潮」は、朝日によって
広告掲載を拒否された。「朝日新聞『売国のＤＮＡ』」（文春）、「１億国民が報道被害者になった
『従軍慰安婦』大誤報」（新潮）。朝日新聞しか読んでいない読者は広告がないことで、自分の購読紙に
これほどの批判が起こっていることを知ることができないのだから、気の毒である。
９月４日発売の最新号でも両誌は批判を展開した。新潮が出した広告は朝日では、「売国ご注進」の「売国」
が黒塗りにされるなどして掲載された。「『慰安婦問題』Ａ級戦犯 朝日新聞を断罪する」とした週刊文春の
今年３月１３日号の広告も、朝日新聞では「朝日」の字を黒塗りにしている。戦中を思わせる。
■朝日は、なお論点すり替え
さて、その朝日は、８月２８日の朝刊で慰安婦問題を取り上げたが、これがまた開き直りだった。
「慰安婦問題 核心は変わらず」が主見出し。河野談話は吉田証言に基づいたものではないこと、
韓国は吉田証言ではなく元慰安婦自身の証言を重視していること、などを長々と書いている。
度重なる自社の虚報は関係ない、といいたいようだ。
ここに至ってなお問題をすり替えようとする姿勢は、理解不能である。このような態度を改めない限り、
朝日批判は続くだろう。さきに触れた８月２９日読売の「批判回避へ 論点すり替え」とする特集も
そこを問題にしたものだったし、産経新聞も同日、「朝日 また論点すり替え」と報じた。
これほどの批判は、朝日には予想外だったに違いない。謝罪も訂正もせず開き直るという姿勢が怒りを
呼んでいるだけではない。いま起こっていることは大きな目で見れば、戦後あまりにも左傾しすぎた日本が、
ふつうの国に戻ろうとしているということなのだ。
>>2へ続く
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