11/02/17 23:57:29 N/fm9uoo
>>4 >>5 >>6
在日がパチンコ産業と深い関係にあることは，ホールの７割を在日が占める
（帰化人を含む）ことを根拠に，しばしば指摘される*注
*注 辺真一『強者としての在日』ザ・マサダ，2000 年，24 頁，117 頁
上位100位内のメーカーのなかで，在日企業は，17%～25%前後であると推測*
上位100位内のメーカーのなかで，在日企業は，約30%であると推測*
推測*代表者が通名を使用する企業が数多く存在するため。また帰化人は在日に該当しない。
ホールを経営している在日が沢山いることによって，在日の会合に参加すると，情報交換
が自然にできる。また，そこで，パチンコ産業に関連する情報が得られるということである。
全国に市場が存在するため，遠距離間でも情報が積極的に伝播される側面があった。こうし
てパチンコ産業に関する情報は，在日の集まりを経由しながら，雪だるまのようにインフォ
ーマルに広く，大きく成長していく。既述した売り物件の仲介者は，こうした情報がコミュ
ニティ内で制度化したことを意味する。
パチンコ産業は繊維産業と同じくコミュニティ内に蓄積される情報に支えられた在日の主体
的な選択の結果，主要産業になっていった。
参照 韓 載香 ディスカッションペーパー
パチンコ産業と在日韓国朝鮮人企業
URLﾘﾝｸ(merc.e.u-tokyo.ac.jp)