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当時のイングランド中産階級が投資先を探している状態で市場に
資金がだぶついていたこともあり、南海会社の株価は急成長をとげる。
本業の貿易活動は全く振るわなかったが、南海株式会社は
国債引き受け会社として成長し、わずか数ヶ月の間に株価が10倍にも
高騰した。貴族・ブルジョワジー・庶民の階層を問わず株についての
十分な知識もない人々がこぞって投機熱にのぼせ、空前絶後の
投機ブームが起こった。
これに便乗するかたちで当時設立が許可制だった株式会社もまた
無許可で作られた。いわゆるヤミ会社の株価も一気に跳ね上がった。
そのほとんどは真剣に事業を興そうとする起業家たちであり、
その業容もロンドンへの石炭供給事業や石けん製造技術の
改良事業など、前産業革命期イギリス産業の発展の度合いを
垣間見ることができるものであった。とはいえ、こういった真面目な
事業の投資募集ばかりでなかったことも確かである[
ジョン・ブラントと南海会社の幹部の責任追及のための委員会が
議会に設けられ、調査がすすめられた。ここでチャールズ・スネルは
南海会社の会計記録を詳しく調べ、幹部の一人だった
ジャコブ・E・ソウルブリッジの経営するソウルブリッジ商会の
帳簿を調査した結果を『ソウルブリッジ商会の帳簿に関する所見』
という報告書にまとめ、この報告書が公式に認められた世界で最初の
会計監査報告書となった。このように、東インド会社の成立から
始まる株式会社制度の発達は「南海バブル」という危機を表面化し、
一般大衆からの資金調達による事業形態には公正な第三者による
会計記録の評価が不可欠であることを示し、公認会計士制度及び
会計監査制度を誕生させた
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