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韓国政府が自国の文化をアジアに浸透、宣伝するために莫大な予算を付けている事は、韓国ブーム(人気があるように見せかけているだけ)が起きる一年前にTBSが番組で暴露していたね。
毎年電通(広告業界のガリバー)には数百億の宣伝費が韓国政府によって支払われていると言う事実。
電通はこの宣伝費を使い、テレビ局、スポーツ紙、出版社(女性誌）などに韓国ブームと言う名の「韓国マンセープロパガンダ放送」をさせているのです。
テレビ局や出版社は電通から韓国ブーム宣伝代金として多額なお金をもらっているために「韓国を批判すること」「韓国ブームが捏造である事」に対して口が裂けても言えない訳であります。
簡単に言ってしまえば「お金を支払っているお客様の悪口は絶対に言えない」が電通、テレビ局、出版社の本音であります。
テレビ局や出版社がもし韓国ブームに対して批判を行った場合、電通から相当なペナルティがかせられます。
それはいわゆる「広告ストライキ」であります。
これを行われてはたまったものではありません。
テレビ局は100%広告代理店経由のスポンサーからの宣伝費で成り立っています。
出版社なども販売利益からも収入がありますが、ほとんど広告費によって安定した収益が見込まれるのです。