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問題企業の“パス回し”に翻弄された大分トリニータ
不祥事を起こすスポンサーばかりが集まる
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大分トリニータにおける経営危機の歴史を紐解くと、そこにはスポンサー企業に恵まれ
なかった不幸な過去が大きく横たわっている。一見関係がなさそうだが、大阪府警が
11月4日に強制捜査に乗り出したユニオンホールディングス（ユニオンHD）株をめぐる
相場操縦事件も、大分トリニータの経営危機には暗い影を落としている。
東証2部上場のユニオンHDは、かねて株式市場関係者の間で“仕手銘柄”と噂されてい
た会社。バブル期にEIEグループを率い、「環太平洋のリゾート王」との異名もとった
故高橋治則氏が2005年に急死する直前まで手掛けていたことで知られる。不透明な
エクイティファイナンス（新株発行を伴う資金調達）を繰り返す一方、多額の最終赤字を
計上し続けるなど経営成績はボロボロだ。
そんなありさまだったにもかかわらず、ユニオンHDは突如として大分トリニータのスポンサー
となった。2008年のシーズン中、ユニホームの背中部分に堂々とユニオンHDの社名が
入れられたのである。
2009年3月期の有価証券報告書を見ると、ユニオンHDは大分トリニータに対して前渡金
1億2000万円を差し出し、代わりに1億円の未払金債務を負っている。大分トリニータの
広告収入は直近で9億円弱。取引規模からすると、ユニオンHDはかなりの大口スポン
サーだった。