09/10/08 18:30:53
「人名辞典」という餌に釣られる韓国
最近ある企業が、自社の研究員13人の名前が世界的な人名辞典に掲載された、
と大々的にアピールしました。この会社は、「毎年自社の研究員2－3人が掲載されるが、
今年のように一度に13人も載ったのは極めてまれなこと」と自慢しました。
しかし科学界の反応は、「人名辞典を見て専門家を探す人はいない。
金を出して名前を載せただけのこと」という、にべもないものです。
韓国の科学者の名前が載っている人名辞典は、米国の「Marquis Who's Who」
「ABI（American Biographical Institute）」「プリンストン・プレミア」、
イギリス・ケンブリッジの国際人名センター（IBC）などが発行しています。
これらの機関は、毎年科学技術分野で卓越した研究業績を挙げた世界の科学者を
自社の人名辞典に掲載している、とうたっています。
問題は、選定基準が明らかでないという点です。名前が載った科学者については、
大半が電子メールか電話でのインタビューで概略的な個人情報を把握しただけで、
客観的な評価や検証はない、というのが科学界の中心的意見です。
その上、後になって金を要求することもあり、その価値が地に落ちてからもうかなりになります。
人名辞典を出版する側は、まず「来年の人名辞典収録者予備名簿にリストアップした」
という電子メールを送ります。科学者がこれを承諾すると、「人名辞典はいくらで、
人名辞典掲載の事実に触れた名刺はいくら、記念品はいくら」というような形で「商売」をします。
費用はおおよそ400－500ドル（約 3万5000－4万4000円）。口では、収録するかどうか関係ない
と言いますが、金を出せば名前が載る、というのは公然の秘密です。
それでも、政府出資の研究機関や各企業は、依然として「人名辞典に名前が載った」という
報道資料を相次いで出しています。正確な統計はありませんが、韓国からは毎年1000人程度が
こうした人名辞典に収録されるといいます。人名辞典を発行する機関の方でも、
韓国で「売り上げ」が急増しているのを受け、電子メール発送対象者を大幅に増やしたそうです。
ソウルのある私立大工学部の教授は、「帰国して教授に任命されるや否や、電子メールを受け取った。
教授になったばかりですぐに世界的な科学者として名前が挙がるというのは、話にならない」
と語りました。どうも、韓国はかもにされている気がします。
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李永完（イ・ヨンワン）記者
朝鮮日報／朝鮮日報日本語版 記事入力 : 2009/10/08 10:21:15
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※依頼ありました（依頼スレ120、>>163）