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映画出演者にも手厳しい中国ネット民族主義
【北京＝佐伯聡士】
１０月の中国建国６０年に合わせて上映される大作映画「建国大業」の出演者の中に外国籍の俳優が少なくないとして、
「中国籍でない俳優が建国記念日を祝う映画に出演するのは適切ではない」などと批判する声がインターネット上で出ている。
中国紙「重慶晨報」（電子版）が伝えた。「建国大業」は、人民政治協商会議（政協）第１回会議前後の毛沢東や周恩来、
孫文夫人の宋慶齢らの活躍を描いた歴史巨編で、建国６０年を祝って制作される愛国映画の決定版だ。１７２人にのぼる
人気スターや著名監督が出演し、歴史上の人物を演じることで話題を呼んでいる。
だが、同紙によると、このうち２１人が国籍を中国から米国やシンガポールに変更していたため、ネット利用者の間で、
「自国の国籍を捨てるような人物が愛国の熱情をどう表現するのだろうか。しかも建国６０年祝賀映画への出演とは皮肉なものだ」
などと疑問を呈する声が出ている。
外国での活動に便利なことから、米国籍などを取得する中国人スターは少なくないが、昨年、著名な中国出身女優、
鞏俐(コンリー)さんがシンガポール国籍を取得後、ネットで「裏切り者」との非難が噴出した。
「建国大業」の制作会社は「外国籍の俳優が出演しても、作品に影響しない」と反論しているが、過激なネット民族主義は
簡単には容赦してくれないようだ。
（2009年8月19日20時22分 読売新聞）
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