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矢野経済研究所は1月19日、2009年9月-11月にスポーツ関連企業など約100社に対して
実施した、野球、ラグビーなどチームスポーツ用品の市場調査概要を発表し、2009年の
チームスポーツ用品の市場規模（メーカー出荷金額ベース）は前年比0.7％減の
1665億3000万円とほぼ横ばいの見込み。
調査対象の7分野中、市場規模が最も大きい野球用品は、高校硬式野球部の需要が
旺盛である一方、草野球への競技参加人口が減少傾向で、2009年はやはりほぼ横ばい
の702億7000 万円となる見込み。サッカー用品は、競技人口の減少やサッカー用品で
大きな構成比を占めるウェアの需要が単価の低い商品に流れているため、市場規模は
1.7％減の646億1000万円の見込み。
バスケットボール用品は、小学生のバスケットボール（ミニバス）人気を背景に関連用品
の出荷実績が堅調に推移し、0.9％増の176億6000万円と拡大する。ラグビー用品は、
地域によって人気に偏りがあり、強豪高校が存在する関西地方を中心に出荷が増加し、
2.7％増の15億円と増加する。
将来の展望では、少子化問題が大きな課題となっており、現在はバスケットボールなど
ジュニア関連のスポーツ用品が好調な分野は存在するものの、長期的に見ると少子化
問題はチームスポーツ用品市場に大きく影響すると見られている。
少子化問題に加え、指導者不足の問題もあり、クラブ活動自体を成立させることが難しく、
ほかのスポーツに競技者が流れてしまう分野が現れる可能性も指摘されている。
さらに近年は、各企業の財政事情からクラブ活動の廃部・休部が目立ち、
チームスポーツを取り巻く環境は厳しくなってきている。
ソース：流通ニュース（01/19）
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