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２００４年に球界再編騒動が起きた結果、新規参入した楽天をはじめ、日本で最古の
歴史を誇る巨人までが、さまざまな形で経営努力を進めるようになった。「興行から
ビジネスへ」の命題を、１２球団が共有する。日本プロ野球選手会がストライキを
決行してまで、１２球団体制を存続させたプラス面といえるだろう。
「ストライキの意味はマーケットを縮小しなかったことと、球団の経営レベルが大幅に
改革されたところにあると思います。球場などの構造的な問題（高額な球場使用料）は
あるにしても、各球団が５年前とは比べものにならないほど頑張っています」
オーナー側が球団数削減に動いた０４年、これに反対した当時の古田敦也選手会長
（元ヤクルト）のブレーン役を務めた選手会顧問弁護士の石渡進介弁護士は、球団側の
変化を評価する。
しかし、黒字の球団は巨人などほんのひと握り。３０億円超の赤字を抱える球団も
存在する。連結決算の時代でもあり、厳しい経済状況が続けば、近鉄やダイエーが球団を
手放した０４年のような事態が起きる可能性を、完全には否定できない。経営努力を重ねても、
簡単に黒字化できない閉塞感が、多くの球団に広がってもいる。
日本プロ野球組織（ＮＰＢ）は、ほんの１５年前までは国内球団間の競争だけで済んだ。
それが野茂英雄投手（ドジャースなど）の米大リーグ（ＭＬＢ）入りを契機に、メジャーリーグとの
競争にさらされるようになった。ＭＬＢは球場施設や年俸の面でＮＰＢをしのぐ。
ＭＬＢとの格差が広がれば、選手の流出が続くのは自明の理だ。
「本当に抱える問題は何か。マーケットにお金が入ってこないことです。球団単位でできる部分は、
大方やり尽くしています。これからは１チームのマーケティングではなく、リーグ全体の
マーケティングを考えないといけないと思います。ＮＰＢとＭＬＢは、チーム対チームの
競争ではなく、リーグ対リーグのマーケット規模の競争をしているわけですから」
（続く）
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