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（>>1の続き）
他の国、特にヨーロッパのサッカークラブではありえない構造だが、
日本のクラブはクラブ運営費の残り９０％をチケット販売とスタジアムの物品販売で賄わなければならない。
そこで、クラブは、出資会社を中心とする広告料獲得とホームタウンでの商品販売に力を入れることになる。
しかし、資金力のある会社が出資するクラブは何とか収支を整えることが可能だが、
資金力の乏しい地元の自治体や企業に支援を仰ぐクラブは収入不足に陥ることになる。
≪ビジネス統合も一案≫
悪いことに、１０年に入るとさらに環境が悪化すると予想される。なぜなら、企業のスポーツ関連広告予算が、
２月のバンクーバー・オリンピックと８月のワールドカップ（Ｗ杯）に振り分けられ、
リーグ向け予算が削減される可能性が高いからだ。Ｗ杯出場のために存在するとも言えるリーグが、
Ｗ杯のために存続の危機にさらされそうな事態になるのは皮肉なことだ。
リーグのビジネスが低迷する一因は、リーグの人気が、ホームタウンを中心とするサッカーファンに
盤石な形で根付く前に日本代表に移ったことにある。ヨーロッパと違い、リーグの歴史が浅かったためだが、
今は仕切り直しが必要だ。リーグの窮状を救うには、ドイツのサッカー協会とブンデスリーガが放送権利料を
一括管理するように、リーグと日本サッカー協会（協会）がテレビ・マーチャンダイジング・スポンサーシップ
の全国市場でのビジネスを統合するのも一案である。同時に、各クラブの累積赤字が解消されるまで、
リーグ関連の直接経費を除く、ユースや女子の育成費用などの間接経費を抑制することもやむを得ない方策だと考える。
（つづく）