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東京Ｖの経営問題が新展開を迎えている。ユース出身者らが中心となって、７月７日に新会社
「東京ヴェルディホールディングス株式会社」を設立。来季からのクラブ経営に関して、具体的な計画を進めてきた。
計画では、この新会社が、現在の親会社である日本テレビからクラブ株式の過半数を取得し、
スポンサーを募るなどして集めた資金でクラブを経営していくという。当面は日本テレビも
数％程度の株式を保有し続ける見込み。
これら内容は、すでに東京Ｖを通じてＪリーグにも報告された。Ｊクラブでは、ホールディング会社
（持ち株会社）が経営する形は初めてとなる。Ｊリーグでは今後、近日中にも新会社から示される
具体的な計画を基にして経営基盤や内容を検討していく。Ｊリーグとすれば、経営の安定性を求めており、
新会社とやりとりしながら慎重に進めていくことになりそうだ。
順調ならば、９月上旬に経営諮問委員会に諮り、同１５日の理事会で正式承認という流れになる。
東京Ｖの経営問題は昨年からの懸案事項だった。日本テレビはクラブ経営から撤退すべく
経営パートナーを探してきた。元日本代表ＭＦ中田英寿氏（３２）が所属するサニーサイドアップや、
ＯＢが役員を務める株式会社協同などと交渉を進めてきた。協同との交渉は大詰めまで進んだものの、
最終的には金銭的な条件で折り合わなかった。世界的な不況もあり、既存企業が引き受ける形は難しかった。
ただ、日本テレビの撤退方針は固く、新しい経営会社が見つからなければ歴史ある名門クラブの
消滅という最悪の事態に陥る可能性が高い。Ｊから退会する場合、Ｊリーグ規約第２０条の４に
「９月３０日までに申請しなければならない」と明記されており、来月中が決着へ向けて１つのメドとなる。
東京Ｖの存続とともに、ホールディング会社のクラブ経営という新しい形も注目される。
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