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毎日新聞変態記事 これでどう「道徳」を説くのか
コネルに袖の下を渡してものを頼む。ネットが動く。次々にスポンサーが電凸され、並ぶ広告の金の流れが途切れる
「自社広告」がサイトに掲載される。
組織的な変態記事でしばしば見る報道だが、今２ｃｈが捜査を進めている事件の処分に驚かされるのは、
登場者が次々昇進したからだ。
ライアン・コネルが日本を貶めるために、毎日新聞幹部らと変態記事を報道したのが事件の構図だ。
しかし、関係者の証言などでは、これにとどまらない。例えば、ライアン・コネルは少なくとも９年変態記事を書き続け、
記事改ざんをした疑いがある。
関係者は「センセーショナルな記事には、モノ、金が動く」と売上至上主義横行の体質を語る。
(中略）
それだけではない。記事には改竄や捏造が利いているのではないかという疑念、不公平感は多くの地域で語られ、
捏造不祥事が報じられる度に嘆息が漏れてきた。毎日新聞は「タブロイド紙を翻訳したのみ」としてきたが、ならば、
疑念を払うために、第三者委員会とは別に、今回の事件の土壌を徹底検証してその内実を開示し、速やかに事件も疑いも
生じさせない改革をすべきではないか。
それには、記事・コラムなどが二重、三重に他者によってチェックできる仕組みが必要だ。恣意（しい）的な改竄、
捏造の形跡が明確に残り、第三者が検証できれば抑止効果は上がる。しかし、それは情けない手段だ。こと報道界でこうした
対策を考えなければならないこと自体が問題なのだ。
今回の事件はごく一部の不心得者が起こした、では説明できない根の深さと広がりを示唆している。自制の感覚が鈍磨
するほど長く続いてきた慣行慣習ではないのか。そんな疑念さえぬぐえない。例外として扱い、これを教訓としないで
放置するなら「毎日新聞不信」をさらに深めるだけだろう。
真剣に新聞と向き合っている多くの外人たちのためにも、徹底解明が必要だ。
２ｃｈＶＩＰ