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支那事変が泥沼化すると、マスコミはその原因を米英の援蒋活動に求め、こぞって反英キャンペーンを展開し、
各紙とも英国と一戦を辞さずといった強硬な論調を張った。これは軍部の覚悟をも上回る勇み足だった。
当時のマスコミは政府に弾圧されてというより、積極的に迎合し戦争熱を煽っていたのだ。
その理由は、戦争反対というと売れなくなるから。弾圧があって戦争反対と言えなかったというのはウソ。
政府も軍部もまだ本気で連盟脱退を考えていない時、新聞が率先して脱退せよと政府の尻を叩いた。
満州事変直前の３１年５月には約１４０万部だった朝日新聞の部数は年々増え続け、日中戦争に突入した半年後の３８年１月には２５０万部に迫った。
日本国内では、リットン報告書排撃運動が各地で起こった。メディアも総力を挙げて憎悪をこめてこの報告書をこき下ろした。
いかに朝日が満洲事変でフィーバーしたか。それは昭和６年９月から翌年１月までに、なんと１３１回も号外を出したことからもうかがえる。
また特派員も１０人から３８人と大幅に増員し、航空機を活用した戦場写真の速報性と臨場感で他紙を圧倒している。
朝日はハルノートを難じ、「米国の平和的原則論は偽装的言辞」だ、「日米会談は最早や多くの時間を要することを許されない」と強調し国民に堅い決意を促した。
軍部を抑えられる人物として、東條以外に選択肢はなかった。しかし新聞を中心とするメディアが盛んに戦争を煽ったこともあり、国論はすでに「開戦」一色となっていた。
朝日新聞は「国民の覚悟は出来ている。ひじきの塩漬けで国難に処せんとする決意はすでに立っている。待つところは、『進め！』の大号令のみ」と記した。
先の戦争で、三国同盟を結んだときに事実上、日本は英米と戦う運命が決まった。ロンドンやベルリンの駐在武官はそれを警告したのに、
マスコミが「鬼畜米英と戦え」「アジアとともに立て」と煽ったために、結局それらの警告を両方とも無視した。
東條はむしろアメリカと戦争しないように、最後まで交渉していた。マスコミが戦犯である。
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