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世界のテレビ市場をリードするビッグスリーのサムスン電子、LG電子、ソニーは、為替相場によって明暗が分かれている。
1、2位のサムスン電子、LG電子は今年第1四半期（1－3月）にテレビ事業部門で4年余りぶりに赤字を計上した。これに対し、3位のソニーはテレビ事業で11年ぶりに黒字を計上し、活気づいている。
ソニーは4月30日、2015年3月期にテレビ事業で83億円の営業黒字を達成したことを明らかにした。11年ぶりの黒字転換となる。
ソニーはブラウン管テレビ時代に世界でトップを独走していた。
サムスン電子の尹富根（ユン・ブグン）代表は「当時ソニーが開発したトリニトロンブラウン管は断然世界最高で、競争しようという考えもわかなかった」と振り返った。
しかし、2000年代半ば、液晶パネルを利用するデジタルテレビ時代が到来し、サムスンとLGがソニーを圧倒し始めた。その後、韓国メーカーは有機発光ダイオード（有機EL）、3Dテレビなどの新技術競争で完勝を収めた。
ソニーはテレビ事業で10年以上巨額の赤字に苦しんだ。多くの人がソニーのテレビは時代が終わったと考えた。そんなソニーが再起の可能性を見せ始めた。
一方、サムスン電子は今年第1四半期のテレビ、白物家電を含む生活家電部門で1400億ウォン（約156億円）の営業損失を出した。
これは同部門でテレビ事業を担当するビジュアル・ディスプレー（VD）事業部の実績が悪化したためだ。VD事業部の売上高が前期比36％減の6兆2200億ウォン（約6920億円）に落ち込んだ。
LG電子も状況は似ている。LG電子のテレビ事業を担当するホームエンターテインメント（HE）事業部は、今年第1四半期に62億ウォン（約6億9000万円）の営業損失を出した。HE事業部はLG電子の売上高全体の30％を占めている。
サムスン電子とLG電子がテレビ事業で赤字に転落したのは2010年第4四半期以来となる。
韓日のテレビメーカーが対照的な業績となったのは、季節的な需要変化、商品群など複合的な理由がある
。しかし、最大の原因は為替と言える。サムスン電子とLG電子はユーロと新興国通貨安の直撃を受けた。サムスン電子とLG電子はテレビ売り上げの約半分を欧州と中南米で上げている。
これら地域の通貨が下落したため、第1四半期の営業利益が激減した。また、米ドル高で原材料コストは増大した。
季節的な要因もあった。第1四半期は伝統的にテレビの非需要期に当たる。
サムスン電子関係者は「欧州と新興国の為替要因で営業損益に約8000億ウォンの為替差損が出たと推定している」と説明した。
LG電子関係者も「欧州、ブラジル、インドなど新興国市場の通貨安でテレビ事業が大きな影響を受けた。為替の要因で6000億ウォンほどの営業損失が出たとみている」と述べた。
一方、ソニーは事業部の分社化、円安による恩恵を受けた。ソニーはサムスン電子、LG電子に押され、2005年からテレビ事業で10年連続の赤字を計上していた。
ソニーは耐えかねずに昨年7月、テレビ事業部を分社化し、収益性の改善に取り組んだ。同時に普及型テレビモデルを発売し、商品群を多様化した。円安はそんなソニーに追い風となった。
電子業界関係者は「安倍政権の円安政策でソニーなど日本の電子業界は輸出競争力が高まった」と指摘した。
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