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韓国の成人男女の半数以上が、日本人には耳慣れない「憤怒（ふんぬ）調節障害」という精神的問題を抱えているとして、
韓国メディアが警鐘を鳴らしている。隣国の人々といえば、朝日新聞の大誤報で強制連行の核心が崩壊した慰安婦問題での
過激極まる反応などでおなじみだが、一体どのような障害なのか。
リッパード駐韓米国大使襲撃事件（３月）で、わめき散らしながら逮捕された政治団体代表、
金基宗（キム・キギョン）被告の映像は記憶に新しいが、韓国の事件には異様なものが多い。
《賃金をめぐって斡旋（あっせん）所とモメた船員が腹立ちまぎれに市場に火をつけた》
《交際女性が別の男と一緒にいるのを見て、車で突っ込み、首を絞めた》《駐車方法を注意された運転手が、注意した通行人をバットで暴行した》…。
韓国・中央日報（日本語版）は５日、これらの事件の背景を理解するうえで見逃せない、「
「韓国の成人の半分が憤怒調節障害 どのように怒りを堪えるか」という興味深い記事を掲載した。
記事には「精神的苦痛や衝撃後に、不当さ、侮蔑感、挫折感、無力感などが持続的に頻繁に現れる不適応反応の一形態」
「不当な待遇を受けたという思いに基づいた憎しみと憤怒の感情状態が長く続く障害」とある。
イメージが湧きにくいので、新渡戸文化短大名誉学長で医学博士の中原英臣氏に聞いてみた。
「精神医学的には、衝動制御障害の一種である『間欠性爆発性障害』のことを指す。
ちょっとしたことで突然激怒してしまい、その怒りを抑えられなくなる障害で、相手の人や、その人の持ち物を攻撃するという症状が出る。
１０分から３０分ほどで治まるケースが多い」
日常生活にも支障をきたしそうな、厄介な障害といえる。
中央日報の記事では、大韓精神健康医学会の調査結果として、韓国の成人の半分以上が「憤怒調節に困難」を感じており、
１０人に１人は「治療が必要なほどの高危険群」という。
中原氏は「日本では非常に珍しい障害だ。米国でも、成人の約７％がこの障害を抱えているというデータがあるが…」といい、
韓国の突出ぶりにやや驚いたようだった。
韓国事情に詳しいジャーナリストの室谷克実氏が背景を分析する。
「韓国では『自国の主張はすべて正しい』『自己主張をきちんとしなければならない』という教育が徹底して行われている。
その結果、自己主張が通らない現実にぶつかったとたんに、『瞬間湯沸かし器』になってしまうのではないか。
ここまで多いのは、自己本位的な教育が影響しているとしか思えない」
前出の中央日報は、この障害が犯罪につながるケースも多く、
韓国国内で昨年発生した「“腹立ちまぎれ”で偶発的に起きた暴力犯罪」は１５万件に達していると報じた。
韓国の人々と交流するには十分注意が必要だ。
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