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■1934年のアヘン戦争/民衆の嫌悪★
その後の、専売制が辿った紆余曲折については立ち入らない。
ただ1909年来（拙>>17）の専売制をふくむ日本のアヘン政策が、いわゆる
中国への「毒化政策」として民衆の反発を招いたのは容易に理解できるだろう。
先の前満鉄理事は近衛首相の「昭和研究会」に参加し、「国民政府を相手せず」
を支持したひとりだが、'34年の同会で《……もし日露戦争でも勃発すれば、
全満洲人は日本に反抗して起つであろう》と危機感を露にしていた。
（*山室信一『キメラ〈増補版〉』中公新書 2004 頁238-239より重引）
しかし前述の'33年の「満洲視察報告書」の送付先も、首相や軍などごく一部の
者に限られ、国民の知るところとはならなかった。同理事の夫人の証言によると、
時期などは不明だが、講演で日本人は猛反省が必要と論じていたところ、ある日、
顔見知りの憲兵に耳打ちされたという。「憲兵隊では、閣下を拘束すべしとの
動きがあります。ご注意ください」と。満洲における日本の負の振る舞いを
伝えることは、それなりのリスクがあったといえそうだ。次に、1935年の親日家と
して知られた『狂人日記』の魯迅の弟にあたる周作人の言葉を借りる。