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工業化社会において経済成長が恒常化すると、高所得化すると同時に教育に莫大なコストがかかるようになる。
そして、教育の多寡が賃金に跳ね返るようにもなる。
こうなると、多産であるよりも、少産にして教育資源を集中した方が子弟の将来を有利に運べる社会に変貌する。
これが、世界各国において、一人あたりの所得が多いと出生率が低いという明確な逆相関がある理由とされている。
さて、この世界での産業革命後の社会がなぜ直ぐにマルサスの罠に絡め取られなかったか？
これについては諸説有るらしいが、その一つにエネルギーの拡大再生産と、エネルギー源のシフトがあるからだという。
エネルギーの拡大再生産とは、石炭で動力を動かす、その一部でより多くの石炭を掘る、という
エネルギー投入・生産比率の向上であり、エネルギー源のシフトとは、
石炭から石油、天然ガス、原子力というより低エントロピーなものへのシフトと分散化が都合良く起きたということである。