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小保方氏、STAP可能性示せなければ参加期限11月前に実験打ち切りも
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小保方氏がSTAP細胞の存在証明へ意気込む一方、検証実験そのものの“ハードル”はさらに上がった。
この日午後、センター内で、小保方氏が加わった実験の流れや透明性を確保する具体的な方法について、
検証チームが説明。出席した実験責任者の相沢慎一特別顧問は、
STAP細胞がある可能性を小保方氏が示せない場合、参加期限の11月よりも前に実験を打ち切ることもあると明らかにした。
実験内容をチェックする5項目のうち、緑色に発光することによりSTAP細胞があることを示す細胞の一つ、
「Oct4―GFP陽性細胞」の出現が実証できなければ、期限前でも相沢氏の判断で打ち切られるという。
一方で、STAP細胞が確認できた場合は国内外の研究者に同様の検証実験を実施してもらう。
実験を行う際には、小保方氏用の新たな実験室が用意される。
だが、電子カードで入退室の記録を管理され、室内には3台のカメラを設置
24時間モニターで監視するなど、不正防止へ徹底した対策がとられる。
日本時間2日夕には、ネイチャー誌が論文撤回を発表。理研も共著者らのコメントを発表し、
1月29日付で発表したプレスリリースを取り下げた。自らの手で細胞の存在を
あらためて証明しなければならない小保方氏だが、専用実験室ができるまでは当面、実験に参加せず、機材の準備などに当たる予定。
相沢氏は「先月に(丹羽仁史プロジェクトリーダーらのチームが進めている)検証実験で
何度か助言を求めることがあったが、十分な情報をいただけなかった」と、
精神状態が落ち着かない小保方氏の本格着手は、準備段階を経て9月頃からが目標と説明した。
小保方氏は実質3か月で、STAP細胞の存在を証明しなければならない状況へと追い込まれた形となった。