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エイズ不存在工作で一番利するのは先進諸国の大手通信企業。
80年代から開始した不特定多数者らを乱交させる電話通信ビジネスは
現在でも超巨額の利用料利益を生んでおり、それらを極力マスコミで
報道封鎖しているのが証拠。
● ２次感染の因果関係の消滅＝犯罪証拠の隠滅を強く望んでいるワケだ。
アメリカならばＡＴＴ、日本ならばＮＴＴ、イギリスならばＢＴとなるだろう。
因みにＮＴＴの乱交ほう助の通信利益総額は年間３兆円を超えているそうだ。
【政治】のＮＴＴエイズ４などをみるといい。