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プロ野球の１２球団代表者会議が１１日、東京都内で行われ、来季の交流戦を現行の２４試合制から１８試合制に削減することで合意した。
セ・リーグ側は現行の試合数について２連戦で移動日をはさむことから、日程が間延びする点を問題視。
加えて日本代表・侍ジャパンの国際試合を行う１１月の日程に余裕を持たせるための解決策として１８試合制への変更を要求していた。
こうしたセ側の主張に２４試合制の維持を要望していたパ・リーグは押し切られる格好となった。
１８試合制は各カード３試合となり、隔年で本拠地と敵地で３連戦を戦う形に変わることから、球界内では「あまりにも急に変え過ぎじゃないか」の声も少なくない。
実際に日本野球機構（ＮＰＢ）内部でも、試合数減による余波が懸念され始めている。
交流戦の冠協賛スポンサー社は２００５年の開始１年目から日本生命が継続している。
ところが日生側は「寝耳に水」だったようで本紙の取材に対し「ＮＰＢからまだ何の説明も受けていない」（広報部）とコメント。
来季に関しても「まだ何も決まっていない。（１８試合制について）説明を受けてから検討します」と現状で白紙とした。
「交流戦の冠スポンサーは重要だ。
交流戦優勝チーム（３０００万円）やＭＶＰ（２００万円＝それぞれ今季）への賞金を用意してくれる点がメリットなのは言うまでもないが、
大事なのは交流戦というイベントそのものに優良企業の冠がつくこと。
日本生命さんのような超大手の優良企業は今のご時世になかなかいない」（ＮＰＢ関係者）。
優良企業が離れればプロ野球の衰退を印象付けてしまうだけに、スポンサー問題は深刻だ。
楽天の星野監督は「交流戦の数が減るというのは“野球界が後退した”と思われる」と危機感を募らせている。
プロ野球は合理的な日程と引き換えに、新たな難題を抱え込んでしまったようだ。
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