14/03/16 23:33:21.46 yGd4CO+20
.
かつて、『結婚した夫婦は平均２人以上も生んでいた』(最近は晩婚化不妊で微減傾向)から、
“少子化”の要因は、『女性の社会進出』促進による“非婚化”や“晩婚化による不妊”である。
> 完結出生児数の推移を見る限り、70年代半ば以降の少子化の原因を、
> 夫婦が持つ子供の減少に求める事はできない(『出生動向基本調査』国立社会保障･人口問題研究所)。
URLﾘﾝｸ(f.hatena.ne.jp)
> そこで、第二の少子化の主因を“未婚化”と“晩婚化”に求められることになる。
> 婚姻率を見ると、1970年代から一貫して下落している。
> (『婚姻件数及び婚姻率の年次推移』内閣府)
URLﾘﾝｸ(f.hatena.ne.jp)
> 同時に、晩婚化も進んでいる(『人口動態統計』厚生労働省)。
URLﾘﾝｸ(f.hatena.ne.jp)
合計特殊出生率低下の要因を分析するためには、
5歳階級別(15～19,20～24,25～29,30～34,35～39,40～44,45～49歳)に分解して観察する。
最も子供を生む年齢階級は25～29歳、次が20～24歳であったが、
この階級の出生率は、減少傾向が続いており、
その代わりに30～34歳が増加し、平成15年には25～29歳とほぼ同じになった。
子供を生む年齢が“高く”なり、出生率が“高くならない”ことが少子化の原因と考えられている。
> 日本産婦人科学によると、不妊治療で最も強力な治療である体外受精においての妊娠率は、
> 女性の年齢３５歳からは著しく、４０歳を超えると体外受精でさえ厳しくなります。
> “現代社会”は『仕事を持つ女性』が“多く”、『晩婚傾向』にありますが、
> “加齢”に伴って卵巣機能があまり低下すると、体外受精などの高度な不妊治療を行っても、
> “妊娠に至らない”可能性があるということを、十分理解していただきたいと思います。
URLﾘﾝｸ(town.sanyo.oni.co.jp)