14/03/03 21:25:40.28 0
「日本にも“飛び火”する可能性は極めて高い。そうなると、この春には日本の風俗業界の勢力図が激変する可能性があります」
こう語るのは、風俗ジャーナリストの青山照彦氏だ。
対岸の火事では済まされない事件が起きたのは、2月9日のこと。中国の“性都”とも呼ばれる広東省・東莞(とうかん)市で、
前代未聞の風俗店大摘発が行われたのだ。
「その数、300カ所以上。中国公安局が、売春を斡旋していた高級ホテルやサウナを一斉摘発したのです。
この地域は古くから風俗業者と警察の癒着が囁かれ、“いくら違法行為をしても捕まらない”といわれる無法地帯。
それだけに、まさかの摘発劇でした」(中国在住記者)
しかし、そこには政治的な理由も見え隠れするという。
「広東省トップの胡春華党委員会書記長は、次期最高指導者の最有力候補と目される人物。
つまり習近平国家主席にすれば、自分を権力の座から落としかねない存在なのです。そこで売春の巣窟となっていた東莞市の摘発を命じ、
“広東省の恥部”を暴いて胡氏の評価を下げようとした動きと見られているのです」(同)
この中国国内の権力闘争の表れが、なぜ日本の風俗に影響を及ぼすのか。
「今回の摘発によって、働き場所を失った東莞市の風俗嬢は1000人近くいます。しかも、これを機に売春に対する取り締まりは厳しくなる一方でしょう。
そうなると、彼女たちが日本へ大挙して“出稼ぎ”にやってくるのが確実なのです」(風俗ライター)
前出の青山氏も、こう懸念する。
「ご存知のとおり、現在でも日本の各地に本番アリの中国エステや、東京・大久保界隈などに代表される中国デリヘルも多数存在します。
これらはすべて違法な闇風俗のため正確な数はわかりませんが、相当多いと思われる。その上、東莞市を追われた風俗嬢が
日本になだれ込むとなれば、とんでもない事態に発展しますよ」
不法滞在は当たり前の中国系裏フーゾクが急増することで、日本の治安にも影響を及ぼすことは火を見るより明らかだ。
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>>2
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