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★「慰安婦漫画戦争」の行方 ロンドン支局長・内藤泰朗
2014.2.24 08:45
「日本軍が組織的、かつ強制的に大量の韓国人女性を連行した証拠もないのに、それが歴史的な
事実として世界に広まろうとしている。このままではウソが『真実』となってひとり歩きし、
取り返しのつかないことになる。何とかしたい…」
漫画を使った企業広告をしていた実業家の藤井さんは、直感的にそう感じた。大学卒業後、
大手飲食チェーン店長や営業職を経て、放射能測定器など防災用品の輸入販売を行う貿易会社、
コンサルタント会社、出版社などを次々と経営してきた実業家の決断は早かった。
「相手が漫画でくるなら、こちらも世界に誇る日本の漫画で韓国を論破しよう。日本は韓国の
２倍出展しよう」－。慰安婦問題を研究する学者や専門家たちに呼びかけて、加瀬英明、
すぎやまこういち、藤岡信勝の各氏ら有力な論客らが賛同人となり、漫画の公募も始まった。
ところが、その方針をめぐる組織内の混乱や、特定の宗教団体との関係が問題視されたこと
などから、最後は宗教団体との関係を断ち切り、個人の寄付金と自己資金だけを頼りに
フランスに乗り込んだ。
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