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「日本企業に女性はいらない」が、経営学者の総論
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最近日本でよく聞かれるのが「ダイバーシティ経営」という言葉です。
ダイバーシティとは「人の多様性」のことで、ダイバーシティ経営とは「女性・外国人などを積極的に登用することで、
組織の活性化・企業価値の向上をはかる」という意味で使われるようです。
実際、女性・外国人を積極的に登用する企業は今注目されていますし、安倍晋三首相もこの風潮を後押ししているようです。
ところが、実は世界の経営学では、上記とまったく逆の主張がされています。
すなわち「性別・国籍などを多様化することは、組織のパフォーマンス向上に良い影響を及ぼさないばかりか、
マイナスの影響を与えることもある」という研究結果が得られているのです。