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メディア改革が行われていれば、このような恥ずべきメディアの惨状を目の当たりにすることはなかったのではないか。
電通に支配されるテレビ局、そのテレビ局と資本関係にある新聞社。このようにテレビ局が新聞社などを持つ
「クロスオーナーシップ」制度が放置されているため、テレビ局に不都合なことは新聞社は書かない。
新聞社に不都合なことはテレビ局は放送しない。韓国(在日)や韓流に不都合なことは、電通の影響力で
テレビも新聞もその他息のかかったほとんどのメディアは報道しない。ＮＨＫを含め、ほとんどすべての
メディアがスクラムを組んで報道統制。まるで全体主義国家のようなあり様。日本のマスメディアは、
今や隣国(在日)がコントロールする洗脳機関に成り下がってしまっている。
そこで必要なのがメディア改革
１、電波に入札制を取り入れて、既存のテレビ局による電波独占状態を打破する。
２、電波使用料を値上げする。現在イギリスでは８５０億。GDP２倍の日本はたった４２億。
３、テレビ局が新聞社などを持つクロスオーナーシップを禁止する。
４、テレビ局が楽曲の著作権を取得して自社宣伝するのを米国と同じように禁止する。K-POP人気捏造はこれのせい。
５、欧米マスコミ同様に間接侵略防止の観点から、在日や成りすまし帰化人など外国人系社員を一定数に制限する規定も設ける。
６、記者クラブ制を開放すること。
７、新聞の再販制度廃止
これらのメディア改革がなされた暁にはもう二度と国民がマスコミに騙されるようなことはなくなるだろう。
そしてこのような環境が整ってはじめて安倍総理が目指す憲法改正が可能になるのではあるまいか。