13/12/12 18:31:49.83 0
今年はドラマの『半沢直樹』（TBS系）や『あまちゃん』（NHK）のような大ヒット番組が生まれたが、
総じていえば日本人がテレビを見なくなったことは明白だ。
実際、テレビ番組全体がどれくらい見られているのかの指標となる「総世帯視聴率」（HUT）も、
ゴールデンの時間帯で1997年の71.2％から63.5％まで大きく下がり、かつていわれた「視聴率1％＝100万人」という時代ではなくなった。
上智大学教授の碓井広義氏（メディア論）が語る。
「今、視聴率1％が何人になるか、数字を挙げるのは難しいですが、視聴率1％で100万人に見られているというのは、
統計学上はともかく、実態とズレている可能性は高い。いわば、業界で物事がうまく回っていくためのひとつの“物語”のようなものだったのかもしれません」
こうなると、CM枠を売らなくてはいけないテレビ局の立場としては厳しい。
「業界では数年に1度、CM価格の『改定』が行なわれますが、実は『改定』で単価が下がったことはこれまで一度もないんです。
つまり表向き、視聴率がこれだけ落ち込んでいても、CM料金は下がっていないことになっている。
しかし、もちろんこれだけ視聴率が下がれば、企業も同じ条件で同じ額を払うわけがないですから、
テレビ局側はあの手この手で、CM枠を売る努力をしているんです」（広告代理店関係者）
つまり、その“営業努力”のたまものが、裏で料金を大幅値下げしたり、他の番組を買ってくれたオマケにしたりといった
“バーゲンセール”につながっているというわけだ。また、視聴率が当初の予定を大幅に下回るケースも増え、
無料で別の番組のCM枠を提供する“補償制度”もフル回転しているという。
しかし、大手企業の宣伝部には未だに強いテレビ信仰がある。
>>2へ続く
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