13/11/25 11:07:40.16 0
日本に対して当て付けのように親密度をアピールし続けてきた中国と韓国が、突如犬猿の仲に陥り始めた。
中国で発生した微小粒子状物質「PM2.5」や、韓国企業『サムスン』製の携帯電話などを巡り“骨肉のバトル”を繰り広げているのだ。
その筆頭ともいえるのが、韓国の有力紙、朝鮮日報が11月4日付で報じた社説なのである。全国紙記者が明かす。
「そのタイトルが『PM2.5汚染、中国の世論を呼びさませ』というもの。記事の中身は、ソウルなどでPM2.5の基準値が通常より高くなりつつあるとし、
その元凶が中国の大気汚染にあると断罪。さらに、韓国の首都圏の大気汚染物質の40%は中国からの飛来物と訴え、
『越境汚染に対して消極的な中国の姿勢を変えるには、同国内の世論の喚起が必要だ』と、厳しい論調を展開したのです」
ただ、こうした報道に猛然と反発をしたのが他ならぬ中国メディア。「とんでもない言い掛かりだ！」
「PM2.5は韓国にわたるほど多くはない」「中国のせいにしているのはバカげている！」などと、まさに逆ギレの批判を展開したのだ。
もっとも、こうした韓国側の中国攻撃をもたらした原因は、先に批判を繰り広げた中国側にあるとの見方もある。
というのも、10月に入り複数の中国の媒体が韓国経済の屋台骨である『サムスン』製のスマートフォンを叩きまくったからだ。
『中国中央テレビ』は15分間にわたり、「サムスンの携帯端末の液晶交換コストがバカ高い」と批判。
国営通信社『新華社』も「サムスンのギャラクシーS4で爆発事故が発生している。安全性は大丈夫か？」とバッシング。
さらに10月末には、「ギャラクシーSと同ノートシリーズは、中国庶民が1カ月の給料を注ぎ込むほど高いのに問題が多すぎる」とまくし立てたほど。
しかも韓国批判は、これにとどまらず、同国の“お家芸”でもある美容整形にまで及んだのである。
「中国のタブロイド紙『新京報』の電子版が、『韓国から中国に来ている美容整形医の腕は二流、三流で、
費用は中国人医師より3割から6割増しと高い』『医師免許も怪しい場合があり、危険が高い』と叩いたのです。
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