13/11/24 14:20:40.30 0
メディアの報道姿勢が問われている。小泉純一郎元首相が１２日に開いた記者会見で「原発即ゼロ」の主張をこぞって取り上げながら、
「靖国参拝を批判するのは中国、韓国以外いない。批判する方が今でもおかしいと思っている」との発言は、一部を除き、多くのメディアが無視した。
在日韓国・朝鮮人へのヘイトスピーチ（憎悪表現）を問題視しながら、沖縄の米軍基地前で米兵や家族に放たれる暴言については報じない。
世界中から「スパイ天国・日本」と揶揄され、現実に国益を損なう機密が漏れているのに、特定秘密保護法案に異常なほど反対している。
ネット上では「反日メディア」と呼ばれているが、確かに、一連の報道を見ていると「日本の国力を弱めたい」
「日本がまともな国になることを阻止したい」という思惑があるような気がしてならない。
こうしたメディアが誕生した背景に、戦後のＧＨＱ（連合国最高司令官総司令部）による占領政策があると、私は分析・確信している。
日本が二度と結束して歯向ってこないように、官僚機構やメディア、教育機関などを使って、「日本は侵略戦争をした悪い国だ」と洗脳する
「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」を実行し、自虐史観を植え付けた。
国民に最も戦争を煽った新聞社は、戦後間もなく「原爆の使用や無辜の国民殺傷などは戦争犯罪だ」
「連合軍の暴行事件の報道と日本軍の非行の発表とは何らかの関係があるのではないか」と書いた後、発刊停止になった。
その後、「戦犯に問われること」を恐れたのか、戦前戦中とは１８０度違う報道を始めた。
ＧＨＱは西洋列強の植民地支配の基本である、相手を分断し、少数の支配者に多数を支配させる間接支配「ディバイド・アンド・コンカー」という手法も用いた。
日本人は日清戦争後、三国干渉の仕打ちに臥薪嘗胆して結束、凄まじい力を発揮し、日露戦争に勝利した。
そういった日本人の気質を知り、「悪い軍部」と「メディアに煽られた国民」という対立構造をつくったことが、今日の「反日」日本人につながったとみている。
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