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中国日報社と日本の言論ＮＰＯが共催する第９回「北京－東京フォーラム」が２６日、北京で開幕し、
中日両国の政治、経済、外交、メディア界から参加した１００人余りの有識者が
「『中日平和友好条約』の歴史的意義の再認識」をテーマに率直な意見交換を行った。
２７日付で新民晩報が伝えた。
最新の世論調査によると、中日両国でいずれも９０％を超える人が相手に対して「好感を持っていない」と回答。
その一方で、両国民ともに７０％を超える人が「中日関係は非常に重要」と考えていることが分かった。
これに対し、言論ＮＰＯの工藤泰志代表は、相手国に対するイメージをマスコミの報道を通じて得る民衆は多いとした上で、
マスコミの姿勢は非常に需要との見方を示した。中国国際広播電台の馬為公副総編集長も、
中日両国のマスコミは文化面で交流する機会を多く持ち、交流のプラットフォームを構築すべきだと語った。
URLﾘﾝｸ(www.xinhua.jp)