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2013年10月11日、環球網によると、経済状態の悪化により米国が日中の衝突に介入することが恐らく
不可能な中、米軍関係者の間では最近、「米軍が介入しない状況で、日本の自衛隊と中国の解放軍が
衝突した場合、どちらが有利か」という話題が持ちあがっているという。
米中経済安全保障検討委員会のラリー・ウォーツェル氏はワシントンでの演説の際、「中国は毎年、
軍事費を増加しているが、実力では日本に及ばない。日本は最新鋭で作戦効率の高い海上自衛隊を
有しており、日本を相手に挑戦できる国はまだないだろう」としている。
しかし、ウォーツェル氏のこの発言に、米国防総省は疑問を呈している。その理由として、解放軍の
主力戦闘機と潜水艦の数は自衛隊の2倍であることと、日本には弾道ミサイルと攻撃的な原子力潜水艦が
ないことを挙げ、「解放軍の訓練と技術レベルは日本に後れを取っているが、装備面の優勢がこれを
補っている」としている。
解放軍優勢を論じる人々は、中国の軍事技術水準が日本を大幅に上回っていると考えている。しかし
米国の軍事専門家らは、中日の大規模な戦争が生じる可能性は低いと見ている。中国はあからさまな
軍事攻撃を仕掛けることはなく、日本の南シナ海とインド洋のエネルギー輸入の生命線を断つなどの
警告により、日本政府に中国の要求を受け入れさせるのだ。
この状況では、自衛隊はすべての防衛資源を投入して、「中国の脅威」に備える必要がある。
日本は近海の航路を保護するため、防衛資源が枯渇しようとも、艦艇と戦闘機を配備し続けなければならない。
ある米軍関係者は、考えられる日中戦争のケースについて、「中国が警告を発する→自衛隊が迎撃の準備をする
→防御資源が枯渇→日本がエネルギー危機に直面→日本政府が屈服を迫られる」となるだろうとした。
実戦経験のある米軍関係者は、戦闘機・潜水艦・駆逐艦の数や性能、軍隊の指揮統制能力、兵士の実戦レベル、
士気や愛国心、各種防衛資源を加味して考えれば、解放軍は日本やその同盟国に対して圧倒的に有利である
としている。（翻訳・編集/北田）
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