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ここで注目すべきことは、当時、正力はA 級戦犯として巣鴨プリズンに収監されていたのだが、
なぜか彼は戦犯解除の身になり、しかも民放テレビ局開設のための資金を持っていたが、
その資金をどこで調達したのかについて、長い間、謎とされていた。そしてその謎を解明したのが、
早稲田大学の有馬哲夫教授であった。
彼は2006年にアメリカ公文書館（ナショナル・アーカイヴス）において、ある秘密文書を見つけた。
その文書には、「正力松太郎は、アメリカに都合よく、日本人を洗脳するテレビ放送網を立ち上げるように依頼を受け、
それを快諾したので戦犯を解除された」と記されてあったのだ。ちなみにその時、CIAが正力につけたコードネームは
「ポダム」だったという。そしてその計画の一環として読売新聞のオーナーの正力に対し、米国防総省が1000万ドルの
借款を与え、それが日本テレビの資本金になったことも記されていた。
それだけでなく、正力が民放テレビ開局のために助力を依頼し、密約を結んだ人物たちの名前も判明した。
その一人が朝日新聞社グループ支配株主の村山長挙（ながたか）で、全体の4割の株を一族で保有しており、
もう一人が、毎日新聞社社長の本田親男（ちかお）であった。
つまりアメリカによって最初に作られたNHKを始めとして、
日本テレビ（読売グループ）、テレビ朝日（朝日新聞社グループ）、TBS（毎日新聞社グループ）という最初に作られた
日本を代表する大手メディアグループは、米国防総省（ペンタゴン）とVOA（ボイス・オブ・アメリカ）ですべて結びついていたのである。
マスゴミ各局＝アメリカの指示どおり報道
マスゴミ各局＝アメリカの指示どおり報道
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