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生駒氏によると「整形大国ですから、どの女性もルックスはいい。東京、大阪などの都市部だけでなく、
地方の都市にも韓国人デリヘルができるほど、売春婦が来ているし、しっかり客もついている」という。
五輪効果を求めてやってきた韓国人売春婦たちは、稼ぎを母国に送金する。
つまり、経済効果の一部が売春婦を通して韓国に吸い取られてしまうというのだ。
「東京の風俗業界にとって五輪はマイナスです。五輪前後は客が増えるでしょうが、一時的なものに過ぎません。
新宿、渋谷、池袋などの、ただでさえ少なくなった店舗型風俗は五輪直前に繁華街の“浄化”ということで閉店に追い込まれるかもしれない。
規制は厳しくなると思います」（生駒氏）
また、韓国内でも韓国人売春婦に頭を悩ませている。複数の韓国紙によると、来年から遠征売春したことで韓国の警察に逮捕された場合、
「国威を損なわせた」として１～３年間パスポート発給が制限されるという。
これまでは遠征売春先で逮捕されて強制送還された人のみにパスポート発給を制限したが、対象が拡大されるわけだ。
しかし、韓国事情通は「当然、偽造パスポートで遠征売春する人はなくならないでしょう。日本への入国審査に指紋の提供が義務化されています。
でも、不法残留で強制退去処分となった韓国人の女が特殊テープを指に貼り付け、日本に再入国していたことがありました。
発覚したから騒ぎになったけど、そのまま入国できちゃったケースもほかにあるでしょうね」と指摘する。
相も変わらず「歴史を勉強し直せ」だの「慰安婦問題を謝れ！」とネット上で大合唱を続けている韓国の人々。
自国の売春婦がこぞって日本を目指しひと儲けを狙っていると知っても、何事もないように日本を非難し続けるのだろう。