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最近、日本放送界の最大のヒット作はＴＢＳ日曜ドラマ「半沢直樹」だ。銀行内部の暗闘、
監督機関の矛盾に立ち向かう主人公・半沢の決めセリフは「やられたらやり返す！ 倍返しだ」だ。
“穏やか”な日本のサラリーマンのつかえた胸を爽快にするこのセリフは「今年の流行語」に浮上している。
このセリフが日本最大の週刊誌「週刊文春」最新号に大きく登場した。しかしターゲットが違う。
「韓国に“倍返し”だ！」だ。副題は「やっかいな隣人を黙らせる方法」。
靖国神社の秋季例大祭（１０月１７－２０日）に安倍晋三首相を参拝させ、１００億円のロビー活動予算を使って
「米国内の親韓派隔離」を推進し、韓国に輸出する部品に１００％の関税を課して韓国経済を枯死させようという内容だ。
おかしいどころか、あまりにも幼稚だ。しかし以前にはなかったこうした主張が週刊誌のトップに登場し、
その広告コピーが日本国内の地下鉄を埋め尽くしている。日刊紙やテレビも同じだ。
最近は韓国関連の悪いニュースがあれば意図的に膨らませ、巧妙に皮肉っているのを同種業界従事者の第６感で感じる。
日本の読者と視聴者は自然とそこに吸い込まれていく。いつからか日本社会全般に広まった反韓感情、
より正確に表現すれば「韓国の反日にカッとなる心」を見せている。
ソース 中央日報 金玄基（キム・ヒョンギ）東京総局長
URLﾘﾝｸ(japanese.joins.com)
（続）