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国内で使われているパソコンのおよそ3分の1に搭載されている基本ソフト、
「ウィンドウズXP」が、あと1年で期限切れを迎えます。
それ以降は、ソフトの欠陥を修正するサポートが打ち切られ、
ウイルスに感染する危険性が大幅に高まるため、専門家は注意を促しています。
2001年に発売されたパソコンの基本ソフト、マイクロソフト社の「ウィンドウズXP」は、
日本時間の来年4月9日、製品のサポート期間が終了します。
それ以降は、セキュリティー上の欠陥が見つかっても、修正するプログラムが提供されなくなるため、
ウイルスに感染したり、不正アクセスを受けたりする危険性が大幅に高まります。
民間の調査会社によりますと、去年11月の時点で、ウィンドウズXPは国内で利用されているパソコン、
およそ7700万台の33%余り、企業のパソコンに限れば、40%余りで引き続き使用されています。
このため、マイクロソフト社は、使用しているパソコンに最新の基本ソフトを
インストールし直すことが可能かどうか確認するソフトを提供したり、
電話相談の窓口を拡充するなどして、早めの乗り換えを呼びかけています。
パソコンのセキュリティーに詳しい情報処理推進機構の加賀谷伸一郎調査役は、
「サイバー攻撃する側は、日々、新しい攻撃方法を考えているので、
サポートが終わった基本ソフトだと太刀打ちできなくなる。期限が切れる直前になると、
データのバックアップに手間取ったり、調達に時間がかかったりすることも考えられるので、
被害を防ぐためにも早めの準備を心がけてほしい」と話しています。
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>>2へ続く
4月7日 18時9分
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