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◆「琉球新報」「沖縄タイムズ」という沖縄の二大新聞が反日左翼紙 中国と朝鮮スパイの巣◆
沖縄に大量に入り込んだ本土の左翼組織の歴史と、彼らの犠牲となる沖縄住民達・・・
左翼の巣窟として知られる沖縄大学の教授達は、沖縄県内で約９１％のシェアを占める地元
二大新聞の 「琉球新報」と 「沖縄タイムズ」という左翼紙に頻出する。教授達の名は、安仁屋
政昭、石原昌家、吉浜忍、佐藤学等々と左翼活動家の面々だ。彼らの煽り立てる偏向左翼記
事が沖縄左翼紙を飾っている。さらに選挙になれば左翼に都合の良い記事で埋め尽くされる。
１９７２年復帰前の１９６７年前後から復帰運動が「反戦復帰」を唱えてラディカルになると同時に
、本土からさまざまなセクト、新左翼が沖縄に入ってきた。特に、６７年２月に起きた教職員の身
分保障と政治活動の制限や勤務評定の導入を盛り込んだ「教公二法」阻止闘争事件を境に、沖
縄などに関心がなかった本土の新左翼が大挙して沖縄に入り、左翼の草刈場となった。なかで
も中核派は琉球大学を拠点に、沖縄の新左翼を作り、学生運動をリードしていた革マル派に対抗
した。また、中核派は沖縄の本土復帰を念願した昭和天皇の意図を無視する形で、「血債」（日本
人は民族総体として沖縄県民に血の債務を負っているという）思想を作り反天皇運動を展開した。
本土復帰という沖縄県民の悲願に対して、復帰運動を利用して新旧の本土左翼組織が沖縄に根
を張り、沖縄に左翼思想を作り上げた。本土の左翼組織は教職員組合、公務員労組、行政組織、
マスコミと左翼が潜入。その意味で、本土復帰後今日まで沖縄県民は本土から来た新旧の左翼
組織の犠牲となったと言える。
沖縄県の左翼知事や市長、県議の多くは、沖縄のルーツは中国福建省だと所かまわず公言。さら
に沖縄を「中華人民共和国琉球自治区」や「中華民族琉球自治区」と呼ぶ市議会により、沖縄から
中国福建省に巨額な金が送られている。その資金は全て日本政府が長年沖縄に提供した金だ。
沖縄に使われず、ほとんどが中国福建省友好の名目で、勝手に中国福州市の空港建設の資金と
して流していたなどは一例に過ぎない酷さだ。