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「うちの息子、ようやく就職が決まったんですよ。いえ、そんなに有名な会社じゃないんですけど、
いちおう上場してるんですよ。オホホホ…」
株式の上場会社に勤めていることが、あたかも勝ち組の証しのように言われた時代があった。
上場会社で働いている正社員は、それだけで一流ビジネスマンのように見られたものである。
「結婚相手は東証一部上場勤務じゃなきゃ絶対にイヤ！」といった乱暴なことを言い放つ若い女性も、
バブル崩壊までは目についたものだ。
しかし、今では、上場の価値はそれほどではなくなった。特に「東証一部上場」というブランドの失墜は大きい。
一部の超大企業以外は、かえって“古臭い企業”というイメージすらあるかもしれない。
実際の経営状態も良い会社ばかりとは言えない。例えば、東京・港区に本社を置く東京機械製作所。
明治7年に創業し、明治39年には国内メーカーとして初の輪転機を完成させた伝統ある会社だ。
さすがは東証一部上場。かつては好待遇で知られたが、新聞印刷業界の構造不況とともに業績悪化の一途をたどっている。
20代後半の男性社員は、入社当時を、こう振り返る。
「（2005年に）入社を決めた一番の理由は、人事が給料が他社に比べて圧倒的に良いとアピールしていたからである。
普通は仕事のやりがいとかを説明すると思うが、給料の良さを学生にアピールしていたのはこの会社だけだった。
ところが入ったら坂道を転げるように業績が転落して行き、私が夢見たレベルの給料はもらえなかった」。
やはり、「目先の待遇に惑わされる学生は弱い」と言わざるを得ない。一番大事なのは業界全体の成長性と、その会社の業界内のポジションだ。
別の男性社員（30代後半）によると、2012年末までに「約40％の人員削減計画」が提示され、
第一段階として「（11年）5月末までに55歳以上の多くが希望退職に応募した」と言う。大リストラが進行中のようだ。
また、40代前半の男性社員は、社員のモチベーションは、すでに「かなり下がっている」とい言うが当然だろう。
「ここ4年間は経常赤字を連発し、印刷業界の市場縮小により受注額が激減し、昨年より給与カット、
残業カットなど、従業員によっては年収が3割近く減額になっています。
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