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妊婦の血液を調べるだけで胎児に染色体異常があるか高い確率で分かる
新型出生前診断について、日本産科婦人科学会は１５日、初めて指針案を発表した。
対象を出産時満３５歳以上の妊婦や染色体異常児の妊娠経験者らに限定し、医療施設側も
遺伝学的検査に精通した産婦人科医と小児科医の常勤が必要などと要件を定めた。
同学会のホームページで約１カ月間、一般から意見を募集し、来年３月の
策定を目指す。国立成育医療研究センターなどは、臨床研究として新型出生前診断を
行う計画を発表しており、同学会などが新設する認定・登録機構が個別に計画や
体制を審査した上で実施される見込み。
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