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絆の時代と言われるが、ほんとうだろうか。現実に目を凝らすと、一人ひとりがバラバラになっていく
日本社会の実相が浮かび上がってきた。ただ、一人だけで生き抜くには、この世界は過酷すぎる。
〈パナソニック 通期で7650億円の赤字見通し リストラ拡大で年度中に1万人規模の人員削減〉
〈シャープ 過去最悪の赤字決算見通し 62年ぶりの人員削減5000人〉
〈NEC 2000人の早期退職募集〉
大手電機メーカーを中心に、経営不振に苦しむ各社でリストラの暴風雨が吹き荒れている。
今年度に上場企業が募集した希望・早期退職者は、すでに昨年度の倍を超える数に膨れ上がっている。
各企業が自衛のため、正社員から非正規へと雇用を切り替えている。
その余波で起きていること---それが「家族の崩壊」だ。
中央大学の山田昌弘教授は日本経済新聞(11月7日付朝刊)に『「標準家族」の維持は困難』と題して寄稿し、
バブルが崩壊した'90年以降に「家族崩壊」が始まったと指摘した。生涯未婚率や離婚の急増によって、
'70年以降生まれの世代は配偶者と子供を持ち、経済的に安定した「標準家庭」を維持できない人が増大するという。
みずほ情報総研主席研究員の藤森克彦氏も、本誌の取材にこう論評する。
「結婚しないまま中年を迎え、一人暮らしをしている男性が急増しています。
実際、50代、60代の男性の単身世帯数の推移を見ると、'85年～05年の20年間で4～5倍に増加しています。
このままいけば2030年に50代、60代男性のおおむね4人に1人が一人暮らしとなるとみられています。
これから『単身急増社会』が本格化していくのです」
単身世帯が増えているのには、次のような理由がある。
●非正規雇用で収入が不安定なため、結婚できない
●パラサイトシングルで、親の収入にすがって生きているので自立できない
●大黒柱である父親が失職したことによって、家庭が崩壊する
いずれのケースにも共通するのは、経済基盤の弱さだ。それでは「家族の崩壊」の実例を見てみよう。決して、他人事とは思えないはずだ。
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