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日本産科婦人科学会は13日、母体血による出生前診断の導入の是非や方法に関する公開シンポジウムを東京都内で開き、障害者団体、
産科医、報道陣、一般の人など約360人が参加した。臨床研究として母体血出生前診断を扱う国立成育医療研究センター周産期センター長の左合治彦氏は、
「99%の確率で染色体異常が分かる」という報道が先行していることに対し、99%という数字は、
羊水検査を受ける集団よりもリスクの高い集団に限って検査した場合の陽性的中率(検査で陽性と出て、
実際に染色体異常がある確率)であることを説明。遺伝子医療にかかわる医師や認定遺伝カウンセラー、
ダウン症の患者団体など、さまざまな立場の人も講演し、フロアからも活発に質問が投げ掛けられた。
母体血を用いる出生前診断は、胎児がダウン症などの染色体異常を持つ確率を、妊婦の血液の分析により知ることができる。
これまで行われている羊水検査は、流産のリスクがあるのに対し、母体血検査ではリスクがないという。
一方で、羊水検査は異常を確定できるが、母体血検査では確率しか知ることができない。母体血検査については、
米国企業が分析サービスを始めており、日本での導入の是非やその方法について日本産科婦人科学会が12月をめどに指針作りを進めている。
左合氏は、罹患率が10分の1ほどの非常に高いリスクの被験者集団では陽性的中率は99.1%だが、
羊水検査の対象となる罹患率50分の1の集団の場合は95.3%、高齢妊娠(35歳)のリスクと同等の罹患率250分の1の集団では79.9%にまで下がることを解説。
一方で、陰性的中率(検査が陰性で、実際に染色体異常がない確率)は、どの集団でも99.9%以上であり、陽性と出た場合は、
羊水検査などの確定検査が必要であることや、陰性の場合は確定検査が不要で、
羊水検査に伴う流産のリスク(300分の1)を回避できるというメリットを説明した。
医療介護ＣＢニュース 11月13日(火)23時15分配信
URLﾘﾝｸ(headlines.yahoo.co.jp)
（続）