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真剣に肥満対策が行われなければ、肥満率の上昇の結果として、米国全体の医療費を5,500億ドル押し上げる可能性があるという。
肥満人口の拡大は医療システムから産油国への依存度まで、あらゆるものに影響を与える。
米国社会における肥満の傾向がいっそう顕著になっている。人々が食生活を変え、もっとたくさん運動するようにならなければ、
2030年までに相当数の米国人が肥満となり、その結果、米国の医療費負担が最大で660億ドルも増加する可能性がある。
この驚くべき予想は、米国時間18日に米国保健信託（Trust for America's Health、TFAH）とロバート・ウッド・ジョンソン財団が
公開したレポート「F as in Fat: How Obesity Threatens America’s Future 2012」（PDFファイル）のなかで報告されたもの。
このリポートは政府統計をもとに将来の肥満傾向を予想したもので、事態が現状のまま推移すれば米国では将来的に2型糖尿病、
冠疾患やその他の疾患が大幅に増える可能性があるという。
「この研究結果からわかるのは、米国の医療には2つの将来像があるということ」と話すのはロバート・ウッド・ジョンソン財団の
リサ・ラヴィッソ・モーリーCEO。「地方から国まで政府のどのレヴェルでも、われわれは健康維持や病気の予防、
医療費削減を目指す政策を進めていかなければならない。それ以外にこれといって打つ手はない」（ラヴィッソ・モーリー氏）
ソース 産経新聞
URLﾘﾝｸ(sankei.jp.msn.com)
（続）