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財閥や最高経営責任者（ＣＥＯ）、企業の経営実績を評価するウェブサイト「ＣＥＯスコア」は１４日、
韓国大企業の売上高増加率が日本大企業の増加率に比べ２．７倍高いとの分析結果を明らかにした。
同社は、米経済誌「フォーチュン」が毎年発表する世界企業５００社番付で、
２００５年から昨年にかけ韓国と日本でそれぞれ１０位以内を維持した企業を調査した。
その結果、サムスン電子、ＳＫホールディングス（ＳＫイノベーション）、現代自動車、
ポスコ、ＬＧ電子、韓国電力公社の６社の昨年売上高は２００５年に比べ平均９９．８５％増加した一方、
トヨタ自動車、ＮＴＴドコモ、日立製作所、日産自動車、本田技研工業（ホンダ）、
日本生命保険、ソニーの７社の売上高は同期間に３７．１０％の増加にとどまった。
同期間の企業別の売上高増加率は、サムスン電子が１０８．１％、
ＳＫホールディングス（ＳＫイノベーション）が１６６．３％、現代自が５１．４％、ポスコが１９７．３％、ＬＧ電子が２９．７％、
韓国電力が８７．８％。
これに対し、日本企業はトヨタが３６．３％、ＮＴＴドコモが３２．６％、日立が４５．７％、
日産が４９．３％、ホンダが２５．０％、日本生命が５０．０％、ソニーが２３．４％にとどまった。
ただ、絶対的な売り上げ規模は日本の大企業がはるかに大きい。
日本企業トップのトヨタの昨年売上高は２３５３億ドル（約１８兆５０００億円）で、韓国１位のサムスン電子
（１４８９億ドル）を大幅に上回り、同業種の現代自と比べると３倍以上多かった。
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