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一方が勝利に歓喜すれば、他方は敗北の屈辱にまみれる。日本と韓国で死闘を演じるのはロンドン五輪のサッカーばかりではない。株価がそうである。
日本の株価は韓国ウォンの対円安とともに下に押し下げられる一方、韓国株の方は逆に大きく舞い上がる「法則」がいつの間にか成立した。
株式市場こそはその国の資本主義のエンジンである。日本経済全体の命運まで円・ウォン相場に左右されかねない、
とんでもない国家間の市場ゲームが延々と展開されている。
◆ＧＳが連関ぶり分析
論より証拠、さっそくグラフを見てみよう。株価は国際的に投資家が参考にするＭＳＣＩ指数を原データとして選んだ。
１ウォン当たりの円相場も両通貨の対ドル相場をもとに算出した。比較しやすくするために、株価、
通貨ともリーマン・ショック（２００８年９月１５日）前の８月を１００とする指数に置き換えた。為替相場は下方が円高・ウォン安を意味する。
リーマン後、ウォンは円に対して暴落した。その後、ウォンは一時若干持ち直したが、地合いは弱く、
最近でもリーマン前に比べ円に対して約３５％安くなっている。日本株はリーマン時にはウォンの下落速度とピッタリ同調して急落した。
その後は現在に至るまで、ウォン安に振れるたびにウォンの下落幅以上に日本株が下方に落ち込む傾向が読みとれる。
こうした日本株と円・ウォン相場の連関ぶりを最初に分析したのは、米金融大手、ゴールドマン・サックス（ＧＳ）調査部門である。
その７月２７日付リポートによれば、ウォンの対円相場の下落率以上に日本株が下方に振れるのは電気機器や鉄鋼である一方、
自動車など輸送機器はほぼ同じ割合で変動している。
電機産業は韓国のサムスン電子を筆頭に、半導体、液晶、携帯電話などで日本企業に追いつくか、追い越す具合で、
多くの製品で日韓間の品質の差がつかない状態だ。残る国際競争条件の差異は価格に絞られる。
円とウォンの交換レートが決定要因になると世界の投資家の多数が受け止め、日本株売りに偏るのだ。
ソース 産経新聞 8月13日(月)13時47分配信
URLﾘﾝｸ(headlines.yahoo.co.jp)
（続）