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★スマートフォン所有率は３１．０％、男性２０～３０代は５割超え（２０１２年発表版）
・メディア環境研究所は6月13日、「メディア定点調査・2012」の抜粋編を発表した。
それによると今調査母体においては、スマートフォンの所有率は全体で31．0％となり、
前年調査の16．5％から2倍近い伸びを示していることが分かった。特に若年層では男性の
20～30代で5割超え、女性20代では6割超という、高い値を示している。
今調査は郵送調査方式で行われ、2月3日に発送、2月16日投函を締め切りとしたもの。
東京・大阪・愛知・高知の4地区を対象にＲＤＤ方式で選ばれた15～69歳の男女に対し調査票が
送付され、2651通が回収された。比較的片寄りの無い、昨今の状況を表したデータと評価できる。
昨今の主要携帯電話キャリアにおいても、新製品はスマートフォン中心であるところを見ると、
普及の流れは今後さらに加速していくに違いない。
スマートフォンに限らないが、デジタル系の新アイテムは若年～中堅の男性（いわゆるデジタルマニア、
ギーク層）に浸透し、そこから波及していく傾向が強い。スマートフォンもまたその例にならい、20～30代の
男性の所有率が高い値を示しているのが分かる。
また、昨年は「女性20代の伸びが目に留まる。最近はスタイリッシュなデザインのものも増えてきた
ことから、元々携帯電話の性能には目ざとい若年女性の間にも、スマートフォンが受け入れられるように
なった」とのコメントをしたが、その動きは加速中のようで、今年のデータでは男性陣を抜いて女性20代の
所有率がもっとも高い値を示すことになった。
地域別では東京がもっとも所有率が高く31．0％、他地域では10～20％の値を示している。
新製品の浸透度の違い、購入ルートが身近にあるか否かなど、地域によって違いが出る理由は
いくつか考えられるが、東京での所有率の高さはそれなりに納得ができる。大阪や愛知が高めで、
高地が伸び悩みを見せているのも、都市化の度合いの違いが要因の一旦と思われる。（抜粋）
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