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★☆★『韓流ブームは中国の宣伝当局関係者からは見事な“洗脳の成功例”と賞賛』★☆★
【コンテンツ】「日本はばかだね」--フジ抗議デモに思う日中韓のパブリック・ディプロマシー（公共外交）の実力 [08/24]
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NHKによる最初の韓流ブームの時(2003年)、当時、北京のメディア研究者やメディア業界人たちが、
異口同音に主張したのは、「韓国がやったことを中国もできないか」ということだった。というのも、
中国から見れば、あの韓流ブームは「パブリック･ディプロマシー戦略」の見事な成功例だからである。
あの「冬のソナタブーム」で、日本人の対韓感情が劇的に改善されただけでなく、大きな経済効果を、
韓国にもたらしたことは、当時の中国メディア・宣伝当局関係者から見れば、相当の驚きだった。
パブリック･ディプロマシーというのは文字通り、外交機関ではなくパブリックのメディアや、
民間の機関産業などを駆使して、文化、情報発信、留学などの教育、観光などの市民交流を通じて、
直接相手国市民に接触し、自国のプラスイメージを植え付け、相手国民の考え方を、
自国に有利な様に変え、その世論の力を借りて、相手政府の外交政策を考えさせてゆく手法である。
最近では「ソフトパワー外交」とも言われている。
元は社会主義国のプロパガンダに対抗し、共産圏の民主化を推進するものとして、
米国でかなり研究の歴史があると聞いている。
誤解を恐れずにいえば、非常に洗練された“洗脳”と言っていいだろう。
URLﾘﾝｸ(bl) og.goo.ne.jp/2005tora/e/51500ff0d9fbb0f9cd376d9c241276bb
８月２１日のフジテレビへのデモは、報道機関には“完全に無視”さたが、
これは『テレビや新聞などのマスコミが“韓国の宣伝広報機関”である』ことを証明するものであり、
「韓国のパブリック・デイプロマシーに取り込まれている証明になる」だろう。
彼らは日の丸を見ただけでも忌避反応を示してしまうのは、彼らの多くが“在日”だからなのだろう。
新聞やテレビなどのマスコミには、“在日枠採用”の社員がかなりいるからだ。