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・薄型テレビの販売が激減するなか、家電各社がネットに接続し、好みの番組や映画などを楽しめる
「スマートテレビ」に活路を求めている。４月２日には民放５局などが、放映時間に関係なく、いつでも
視聴できるビデオ・オン・デマンドサービスを開始。
「パソコンよりも操作が簡単。大画面の『スマートフォンという感覚だ」
パナソニックの技術担当者は、今月から順次販売を始めた新製品に胸を張る。
新製品は、民放５局などが始める新サービス「もっとＴＶ」に対応した業界初のモデルだ。
番組の視聴中に専用ボタンを押すと、見逃した過去の放映や関連番組を有料で視聴できる。
ＮＨＫも参加を検討しており、実現すれば、１万本超の番組がそろう。
ソニーは、ネットワーク機能を拡充した「ブラビア」の新製品を来月から順次発売する。
独自配信する映画や音楽のほか、ショッピングなどが楽しめるアプリを１７０種類搭載した。
スマートテレビは番組を見るだけでなく、ネットを通じて、リモコンやタッチパネルの簡単な操作で
映画やゲームを購入したり、通信講座などのさまざまなサービスを利用できる。
スマホのようにソフトを追加して機能を拡張することも可能。他のデジタル機器とつないだ
「家庭内ネットワーク」の中心的な役割を担うと期待されている。
もっとも、ネットに接続可能なテレビはこれまでも多数販売されており、昨年のテレビ
国内出荷に占める割合は６割近くに達する。ところが、購入者の大半が「ほとんど使った
ことがない」というのが現状だ。
これに対し、米国では利用率が約４割にも達しているという。ＡＶ評論家の麻倉怜士氏は
「月９ドル（約７５０円）で映画やドラマ見放題というサービスが登場し、ネット接続人口が
爆発的に増えた」と説明する。
日本では米国に比べて著作権や肖像権管理が厳しいため、コンテンツの拡充にはハードルが高い。
さらに拡充だけにとどまらず、安くて便利なサービスの担い手が登場することも普及には欠かせない。（抜粋）
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