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薄型テレビの値崩れが止まらない。最近の平均販売価格は４万円台半ばで、
ほぼ10年前のブラウン管テレビと同水準まで下がった。
メーカーや家電量販店が月末の決算期を前に、
在庫をできるだけ多くさばこうとしていることも値下げに拍車をかけている。
13日、家電販売激戦区の東京・池袋。ヤマダ電機の店頭では
シャープの32型「ＬＣ―32Ｅ９」が還元ポイント分を差し引いた実質価格で約２万３千円だった。
４０型でも実質価格が約３万８千円と、１インチ千円を切る機種が相次ぎ登場。
「数年前には考えられない価格」（販売員）まで下がっている。
調査会社のＢＣＮ（東京・千代田）によると、昨年１０～１２月に５万円前後（消費税抜き）だった
薄型テレビの販売単価は今年に入ってさらに下がり、４万３千～４万７千円になった。
２００３年にテレビ販売の８割を占めていたブラウン管テレビは、当時の平均価格が約４万３千円だった。
だが、同じものをいくら安くしても売れない。ＧｆＫジャパン（東京・中野）によると、
２月のテレビ販売台数は前年同月比４７％も減った。地上デジタル放送対応薄型テレビの世帯普及率はすでに９割を超えている。
ビックカメラ有楽町店（東京・千代田）を１３日夕に訪れた男性会社員（４０）は７年前に３２型を２０万円台で購入した。
「買い替えも考えているが、革新的な魅力のある製品が見当たらない」と話す。
テレビが復活するには新たな付加価値の創出が不可欠だ。その一つが１０年に登場した３Ｄ（３次元）テレビ。
だが「３Ｄ目的で購入する消費者はもはやいない」（ビックカメラの販売員）。
今後はインターネットをつないで様々なソフトを楽しめる「スマートテレビ」や、
有機ＥＬ（エレクトロ・ルミネッセンス）パネルの搭載テレビに期待する声もある。
URLﾘﾝｸ(www.nikkei.com)