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街は賑わっているのに、日本の店は客を吸収できないでいるのだ。
化粧品店を経営する新大久保商店街振興組合の森田忠幸前理事長は「日本の商店は地域住民に生活必需品を売る店がほとんど。
観光客が相手ではないので、人が増えても売り上げは伸びない」と語る。
東京の商店街の多くは全国チェーンの店ばかりが目立つが、大久保はそれが韓流に代わっただけ。
韓国の店がないと仮定すれば、シャッター商店街になっていたかもしれない。
新大久保商店街の日本人店主は50代、60代が中心。子どもが親の商売をやる気がなく、後継ぎがいない商店も多い。
不況やインターネット通販の普及による販売不振、後継者難など全国共通の課題を抱えている。
一方、韓国人の経営者は40代が多い。同国で海外渡航が自由化された1989年以降、留学生として来日、
大学などを卒業した後、起業した人がほとんどだ。 （中略）
若い外国人移民と日本人高齢者という構図は、3年前に取材した愛知県豊田市の保見団地と同じだ。
ここは人口の約半分が自動車関連の下請けに派遣された日系ブラジル人とその家族。彼らも残業を厭わず必死に働いていた。
当時、この団地に人口減少社会を迎えた日本の未来の姿を予感したが、オオクボ現象もこの国の明日を暗示しているのかもしれない。
「ウィンブルドン現象」という言葉が頭を過った。英国人が誇りとするテニスのウィンブルドン選手権で
英国人選手が優勝できなくなった現象になぞらえ、英国産業を外資系企業が席巻したことを表現した。
大久保で店を閉めた日本人の商店主はビルオーナーになって韓国人に店舗を貸し、潤っている。外資系金融機関を受け入れ、
シティーが活性化したのと同じ構図だ。英国はかつて世界の工場だったが、国際競争力を失い、サッチャー政権の時に開放政策に転換、蘇った。
奇しくも2011年、日本の貿易収支は実に31年ぶりに赤字に転じた。
日本もこれから積極的に外資を受け入れるウィンブルドン化 に舵を切ることになるのだろうか。
大久保で商店街を取材していると、よく「韓流ブームはいつまで続くと思うか」と尋ねられる。「街が騒々しくなった」と苦情を言う人がいる一方、
ブーム終焉を危惧する人も少なくない。大久保の日本人と韓国人はある意味で運命共同体といえる。